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エネルギーの現状

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エネルギーに関する最新情報

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エネルギーの現状

世界の電力事情

エネルギーグラフ

出典:国際エネルギー|自然エネルギー財団

世界のエネルギー消費量は年々増えています。そのため、エネルギー需要は増すばかりです。電源構成の割合で最も多いのは石炭で全体の4割近くを占めています。二番目に再生可能エネルギーで3割近くを占め、ガス、原子力と続いています。
中でも、欧州は、再生可能エネルギーの割合が大きく、その比率は年々、増え、風力や太陽光は増加傾向で大規模導入が可能な洋上風力発電の商用化も進んでいます。
世界的に脱炭素の流れから再生可能エネルギーへの転換が迫られていて、世界各国が温暖化対策として積極的に導入を進めています。

国の方針

世界中で脱炭素が求められる中、日本は、2050年までに温暖化ガスを実質ゼロにする目標を掲げました。
東日本大震災を契機に、日本は、原子力発電に依存しない社会への機運が高まり、政府のエネルギーミックスにおいても太陽光や風力など温暖化ガスの排出が少ない持続可能な再生可能エネルギーの普及を促進する政策が進められています。国の第6次エネルギー基本計画では、再生可能エネルギーの割合を5~6割まで高める目標が示されました。
とりわけ、注目されているのが洋上風力発電です。2019年に海域利用のルールが法制化され、再生可能エネルギーの主力電源化に向けた切り札に洋上風力発電が位置付けられています。
政府は、2014年、佐賀県唐津沖が選定された国の海洋再生可能エネルギー実証フィールドの整備に加え、2019年から洋上風力発電の普及促進を図るため、全国の海域を対象とした国の促進区域の選定を進めています。
また、日本は、四方を海に囲まれた島国で豊富なエネルギー賦存量を蓄える中、海洋再生可能エネルギーとりわけ洋上風力発電の普及が進まない障壁がどこにあるか、なぜ進まないのか原因を洗い出し、発送電における規制改革などにも取り組んでいます。
世界と比べると、1基2メガ超の大規模風力発電機器の開発、海洋での設置・運搬・運用、メンテナンス、海底ケーブルの敷設など、国内実績が無く、海外に頼らざるを得ない実情がありますが、コスト削減を図るためには、多くの事業者が参入し、競争を促し、効率化の技術を磨く必要があります。
国は、脱炭素化を図るため、民間事業者の参入を促す環境作りとして、政策的に、再生可能エネルギーの普及、とりわけ洋上風力発電の普及を目指しています。

再エネ(再生可能エネルギー)はなぜ必要か

経済活動による温暖化ガス排出量の増加により、地球規模で気温の上昇が進んでいます。温暖化が影響しているとみられる猛暑や豪雨など異常気象が世界各地で発生するなど、危機感が高まっており、気温上昇を抑える温暖化対策は喫緊の課題です。温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」の下、世界各国で温暖化ガス削減の取組みとして環境への影響が少ない持続可能な再生可能エネルギーの普及が急がれています。

再エネ(再生可能エネルギー)の種類

 再エネ(再生可能エネルギー)とは、
○自然の力を利用して発電するエネルギー。
○繰り返し使えて温暖化ガスを排出しない環境にやさしいエネルギー。

 

 再エネの種類は、
・太陽光発電…太陽の光を太陽電池に当て発電する方法。
・風力発電…風の力を利用して羽根(ブレード)を回して発電する方法。
・地熱発電…地中深くから取り出した蒸気を利用して発電する方法。
・水力発電…水の力で水車を回し、発電する方法。
・バイオマス発電…木材や家畜糞尿などの動植物に由来する資源を燃料として直接燃やしたり、ガス化させて発電する方法。
・海洋エネルギー発電…詳しくは、MATSRAホームページの海洋エネルギーとは参照。

再エネ(再生可能エネルギー)の課題

再生可能エネルギーは、天候に左右されるため、発電が不安定です。例えば、太陽光発電は、年間の発電効率が11%程度と言われています。1日に換算すると、24時間のうちの2.6時間は電気を供給可能ですが、以外は、理論上、電気がストップし、停電します。
24時間電気を消費することが当たり前となった社会の中、停電とならないように他のエネルギー源と組み合わせ、電気を供給する仕組みが必要です。また、送電網枠や地域間で送電できる量は限られているため、送電網の拡充や制度の改善が必要です。
加えて、作るだけでなく、貯める技術開発も必要です。
再生可能エネルギーが主力電源となるには、エネルギー政策の転換により、様々な制度改革も望まれます。