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特定非営利活動法人MATSRA(まつら)

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自然エネルギー

再エネ(再生可能エネルギー)の種類

再エネ(再生可能エネルギー)とは、
○自然の力を利用して発電するエネルギー。
○繰り返し使えて温暖化ガスを排出しない環境にやさしいエネルギー。

再エネの種類は、

  • 太陽光発電…太陽の光を太陽電池に当て発電する方法。
  • 風力発電…風の力を利用して羽根(ブレード)を回して発電する方法。
  • 地熱発電…地中深くから取り出した蒸気を利用して発電する方法。
  • 水力発電…水の力で水車を回し、発電する方法。
  • バイオマス発電…木材や家畜糞尿などの動植物に由来する資源を燃料として直接燃やしたり、ガス化させて発電する方法。
  • 海洋エネルギー発電…詳しくは、MATSRAホームページの海洋エネルギーとは参照。

再エネ(再生可能エネルギー)の課題

再生可能エネルギーは、天候に左右されるため、発電が不安定です。例えば、太陽光発電は、年間の発電効率が11%程度と言われています。1日に換算すると、24時間のうちの2.6時間は電気を供給可能ですが、以外は、理論上、電気がストップし、停電します。
24時間電気を消費することが当たり前となった社会の中、停電とならないように他のエネルギー源と組み合わせ、電気を供給する仕組みが必要です。また、送電網枠や地域間で送電できる量は限られているため、送電網の拡充や制度の改善が必要です。
加えて、作るだけでなく、貯める技術開発も必要です。
再生可能エネルギーが主力電源となるには、エネルギー政策の転換により、様々な制度改革も望まれます。

海洋エネルギーとは

「海洋エネルギー」とはエネルギー資源の一種です。エネルギー資源とは、石油、天然ガスだけでなく、太陽光、風力などの「再生可能エネルギー」も含まれます。エネルギー資源の中でも、海洋に存在する資源を「海洋エネルギー」といい「新エネルギー」として期待されています。

海洋エネルギーの種類

洋上風力発電
洋上に風車を設置する洋上風力発電は「風況が良く、風の乱れが小さい」「土地や道路の制約がなく、大型風車の導入が比較的容易」「景観、騒音への影響が小さい」等の利点から注目を集めています。着床式と浮体式があります。
波力発電
海上の風によって引き起こされる波の上下運動を利用しタービンを回す発電方式。波の周期が分かれば、発電量が予測できます。海面・海中に浮遊させる浮体式と沿岸に固定する固定式があります。
潮汐力発電
潮の干満差を利用しタービンを回す発電方式。水力発電の応用の技術です。潮汐は大潮時と小潮時で潮位差が異なりますが、周期的に時刻の予測ができるため発電計画が立てやすくなります。
潮流発電
月と太陽の引力で生じる周期的な潮の流れを利用し、水車により、回転エネルギーに変換させる発電方式。潮の干満によってほぼ規則的に流れるため、予測可能で安定的な再生エネルギーと言われています。海底に固定するタイプと海中に浮遊させるタイプがあります。
海洋温度差発電
海の表層の温かい水と深層の冷たい水の温度差を利用した発電方式。年間を通じて変動が少なく安定したエネルギー源です。
参考:"新しいエネルギー - 薩摩川内市 | 次世代エネルギー ウェブサイト" 薩摩川内市 | 次世代エネルギー ウェブサイト-超スマート! 薩摩川内市 みんなで創るエネルギーのまちの未来. https://jisedai-energy-satsumasendai.jp/next-energy/new-energy/

海洋エネルギーの現状

海洋エネルギーの研究は発展途上にあります。しかし、海洋エネルギーをうまく利用することができれば人類のエネルギー問題は一挙に解決するとさえ言われています。世界6位を誇る排他的経済水域より、日本周辺海域の再生可能エネルギーについては、陸上以上のポテンシャルがあると言われています。

海洋エネルギーの今後の可能性

参考:資源エネルギー庁、「再生可能エネルギーの大量導入時代における政策課題と次世代電力ネットワークの在り方」

日本の主要電源に占める再生可能エネルギーの比率は、2016年速報値で15.3%です。これを2030年までに22%~24%にすることを目標に掲げています。世界を見ても、どの国も国家レベルで現在の比率から高くする目標を掲げており、フランスは16%から40%、ドイツは30%から50%と特に顕著となっています。中でも“水”を扱う水力発電は、発電効率が高く安定的な電力供給が可能なため、最も普及が進んでいます。海洋エネルギーも“水”を扱うエネルギーであり、発電効率の面から、また賦存量の面からも加速させるべきエネルギーであり、今後期待される再生可能エネルギーの一つです。
2018年12月「海洋再生可能エネルギー発電設備の整備に係る海域の利用促進に関する法案」が公布されました。これは、洋上風力発電など海洋再生可能エネルギーの本格普及の強い味方になると言われています。法の内容は、国が「促進区域」を指定し、最長30年間海域を発電用に占有できる仕組みを作るものです。海外では、風車が海上に複数立ち並ぶ光景も眼にしますが、日本ではまだ実在しません。この法案により、日本の技術が加速し、海洋再生可能エネルギーの本格的な普及が見込まれます。

世界6位の海域を保有する日本は、洋上風力など海洋エネルギーの賦存量が大きく、これらのエネルギーを発電に利用する場合、陸地以上のポテンシャルがあります。海洋エネルギーは、地球環境に対して負荷の少ないエネルギーで、私たちの暮らしに欠かせないライフラインです。海洋エネルギーが私たちの暮らしに溶け込み、そしてエネルギーを海外に依存する日本が、そこから脱却する時代が来る時、その救世主は、海洋エネルギーかもしれません。